コンサルの前に知るべき!会社の売上を伸ばす6つの方法

あなたの会社はコンサルを行っていますか?

優秀なコンサルタントをつけることができれば業績も伸びていきますが、当たり外れがあるのも事実です。

下手なコンサルタントをつけてしまうと余計にコストがかかったりかえって業績が悪化したりします。

ましてや自社の企業ブランディングを理解していないところに任せて従ってしまうと売り上げどころか企業ブランディングに傷をつけかねません。

なんとなく今よりも売上を伸ばしたい、という漠然とした考えでコンサルを付ける前に、自分たちで何ができるのかを先に考えておきましょう。

そもそもあなたの会社がどんなビジネスをしていようとも、どんな企業ブランディングを行っていようとも会社の売上を上げる方法は6つしかありません。

1 新規顧客を増やす

2 離脱顧客を減らす

3 1人あたり平均購買回数を増やす

4 平均購買商品単価を上げる

5 購買商品種類数を増やす

6 商品1種類あたり平均購買個数を増やす

この6点を一度見直してみて、それでも「これ以上なにをすればいいかわからない!」となってからコンサルを行っても遅くはありません。

この記事を見つけたあなたが会社にとって「正しいコンサル」をできるように考えてみましょう。

もくじ

・あなたの会社の新規顧客を増やす

・あなたの会社の離脱顧客を減らす

・1人あたり平均購買回数を増やす

・平均購買商品単価を上げる

・購買商品種類数を増やす

・商品1種類あたり平均購買個数を増やす

・まとめ

あなたの会社の新規顧客を増やす

一つ目は会社の新規顧客を増やすことです。

これまでに取引のなかった新しいお客様に商品を買ってもらえれば、売上を上げることができます。

新規顧客を増やす方法が向いている業種は、ネット販売が挙げられます。

ネット販売は顧客の住所を問わず、どんどん新規顧客を開拓することができます。

対してオフラインの小売店や飲食店、美容室の場合、新規顧客を増やすことはオンラインの業種と比較して難しくなります。

なぜなら飲食店や美容室のような日用的サービス業では、ターゲットとなりうる消費者は近隣地域の人口によって限界があるからです。

新規顧客をとるコンサルを考えている場合、自分の会社は向いているのか考えてみましょう。

離脱顧客を減らす

一度利用してくれた顧客が、来月以降も継続して利用してくれるリピーターになれば、売上を上げることができます。離脱顧客を減らしてリピーターの人数を増やすことは、顧客基盤を強固にして会社の経営を安定させるためにも重要なポイントです。

離脱顧客を減らす方法が向いている業種は上記の『新規顧客を増やす』ことが難しい業種、つまり飲食店や美容室、歯医者などになります。

逆に向いていないのは自動車の買い替えのようにリピートの頻度が低い業種です。結婚式や葬儀などの冠婚葬祭も頻度が低い最たる例なので、リピーターをとることに力を注いでも仕方ありません。

リピーターをとるコンサルを考えている場合、自分の会社は向いているのか考えてみましょう。

一人あたり平均購買回数を増やす

お客様1人あたりの購入回数を2回から3回へ、3回から4回へ、というように増やしていくことができれば、売上を上げることができます。

1人あたり平均購買回数を増やす方法が向いている業種は、商品がバリエーションに富んでいて、商圏が狭い業種です。

地方の薬局や地域のスーパーマーケットがこれに当たります。

薬局やスーパーマーケットの場合、食品や簡単な電化製品もそろっているため夕飯を買いに行く、電池が切れたから買いに行くなどお店を利用する理由を多くすることができます。

そのお店を利用する理由がたくさんあれば、自然に1人あたり平均購買回数は増えていきます。

一方、この方法が向いていないのは、商品にバリエーションをつけられず、利用シーンが限定される業種です。

例えばラーメン店は、基本的にはラーメンの単品です。ランチかディナーでの利用がメインになり、ラーメン食べたいという需要にしか応えられません。

リピーターのリピート数を増やすコンサルを考えている場合、自分の会社は向いているのか考えてみましょう。

平均購買商品単価を上げる

買ってもらえる商品一つひとつの単価を上げて顧客単価を上げれば、買ってもらえる個数が変わらない限り売上を上げることができます。

平均購買商品単価を上げる方法が向いている業種は、あまり購入する機会のない比較的高額な商品を扱う会社、つまり離脱顧客を減らすのが苦手な会社になります。

モノで言えば自動車やパソコンのような耐久財、サービスで言えば旅行や冠婚葬祭などがあります。

消費者がこうした商品を買う場合、時間を掛けてしっかり比較検討する傾向が見られます。よく調べてから買おうとしてくれますので、企業側で情報発信を行っておくことで、高単価に納得してもらいやすくなります。

企業ブランディングが最も大切となるので、高額であればそれを裏付ける企業ブランディングをしっかり行っておきましょう。

一方、平均購買商品単価を上げる方法が向いていないのは、安価な日用品を扱っているビジネスです。スーパーマーケットのような小売業が典型です。

消費者は安価な商品を買うときには、よく調べてから買うのではなく安価なものを買おうとします。

商品単価についてのコンサルを考えている場合、自分の会社は向いているのか考えてみましょう。

購買商品種類を増やす

買い物一回あたりの商品の種類を増やすことができれば、売上を上げることができます。最も分かりやすいのは飲食店で、マクドナルドが「ご一緒にポテトはいかがですか」と注文後に関連商品を勧めているのが好例です。

いろいろな商品を買ってもらうことで顧客単価が上昇し、売上がアップします。

購買商品種類数を増やす方法が向いている業種は、先程も触れた飲食店を筆頭に、多様なオプションを用意できる業種です。また、ネット販売業のように、理論上はいくらでも取り扱い商品を増やすことができる業種も、この方法が向いています。

購買商品種類数を増やす方法が向いていないのは、顧客の課題が明確すぎる場合です。例えば歯医者に虫歯を治すために来ている顧客は、「虫歯の治療」だけが目的ですので関連商品もなにもありません。

購買商品数を増やすコンサルを考えている場合、自分の会社は向いているのか考えてみましょう。

商品1種類あたり平均購買個数を増やす

買ってくれる商品が1種類だけであったとしても、2個、3個とたくさん買ってもらうことができれば、売上を上げることができます。

商品1種類あたり平均購買個数を増やす方法が向いているのは、長期間の保存が効く消費財、つまり電池や歯磨き粉、トイレットペーパーなど買い溜めしておこうという商品がこれに当たります。

逆にこの方法が向いていないのは、耐久財を扱うビジネスです。自動車、家電製品、靴など、1度の買い物で2個は買わないならそれは向いていません。

商品1種類あたり平均購買個数を増やすコンサルを考えている場合、自分の会社は向いているのか考えてみましょう。

まとめ

まずはコンサルを依頼する前に知っておくべき、売上を上げる6種類の方法を説明しました。

自分の会社がどのような業種かを理解した後は、いよいよ改善に向けてコンサル……。

の、前にやるべきことがあります。

記事の中でもたびたび登場した「企業ブランディング」についてです。

企業ブランディングをしっかりと行えばコンサル以上に会社の売上を伸ばすことも難しくありません。

そこで、コンサルより会社の売上を伸ばす方法を以下のリンクに掲載しておりますので、併せてご確認ください。